大塚家具｜父娘の経営権争いが名門ブランドを溶かすまで

大塚勝久は1943年、埼玉県春日部市で桐箪笥職人の家に生まれた。父・千代三は1928年に春日部に工房を開設。勝久は幼少期から父の仕事を手伝い、中学卒業までに調達・販売・資金調達・経理・税務を一通り経験したという。職人の道ではなく、販売と経営の側に自らの才能を見出した。埼玉県立春日部高校の定時制を卒業後、1969年に社員24名で株式会社大塚家具センターを創業。春日部駅西口に1号店を開いた。

勝久が築いたのは、単なる家具店ではなく、「高級家具を会員制で販売する」という独自のビジネスモデルだった。来店予約制を導入し、1組の顧客に1人の販売員が付いて丁寧に接客する。家具購入という「人生の大きな買い物」を特別な体験に変えることで、他店との差別化に成功した。桐箪笥の「一つの引き出しを閉めると空気圧で他の引き出しが開く」精密さを、自ら客の前で実演して見せる——職人の技への深い敬意が、勝久の経営の根幹にあった。

このモデルが花開いたのがバブル期だ。住宅取得ブームに乗り、高級家具の需要は急拡大した。大塚家具は新宿・有明など都心に大型ショールームを次々と出店。1対1の接客で顧客単価は数十万円から数百万円に達し、「大塚家具で揃える」ことがステータスとなった。

勝久の経営哲学は明快だった。「安売りはしない。良いものを、きちんと説明して売る」。会員制の仕組みにより顧客データが蓄積され、リピート購入や買い替え需要も取り込めた。家具業界において、これほど強固な顧客基盤を持つ企業は他になかった。

しかし、2000年代に入ると、日本の家具市場そのものが構造的に変化し始めていた。ニトリが低価格路線で急成長し、IKEAが2006年に日本再上陸を果たした。「家具は安く買うもの」という消費者意識が広がる中、大塚家具の会員制モデルは「敷居が高い」「入りにくい」と感じる層が増えていった。

（出典：大塚家具 有価証券報告書、日本経済新聞「大塚家具の歴史」特集記事）

創業者・大塚勝久の長女である大塚久美子は、1968年生まれ。5人きょうだいの第1子で、勝久が溺愛した娘だった。仕事仲間に会うたびに長女を自慢し、久美子の誕生日に合わせて店舗をオープンしたとも伝えられる。白百合学園中学・高校を経て一橋大学経済学部に進学。ケインズの『確率論』をテーマに卒業論文を書いた知性派で、大学院進学も視野にあったが、バブル期の時代の空気の中で就職を選んだ。

1991年、富士銀行に入行。支店で融資業務を経験後、本部で国際広報を担当。しかし3年で退職し、1994年に大塚家具に入社した。1996年から取締役として各部門の仕組みづくりに従事するが、2004年に一度取締役を退任。広報・IRコンサルティング会社を設立して外から会社を見る時期を経て、2009年に社長に就任した。当時41歳。父・勝久は会長として経営に残った。

久美子が見たのは、父が築いた会員制モデルの限界だった。来店客数は年々減少し、若い世代は「予約して家具を見に行く」という行為自体に違和感を持っていた。久美子は「会員制を廃止し、誰でも気軽に入れる店舗に変える」という改革方針を打ち出した。中価格帯の商品ラインを拡充し、カジュアルな雰囲気の店づくりを目指した。

一方、父・勝久はこの方針に真っ向から反対した。「会員制こそが大塚家具のアイデンティティだ。安売り路線に転換すれば、ニトリやIKEAに飲み込まれるだけだ」。勝久の主張にも一理あった。大塚家具の強みは「高級家具を丁寧に売る」という独自のポジションにあり、それを捨てることは差別化の放棄を意味するからだ。

この対立は2014年に決定的な局面を迎えた。取締役会で久美子は社長を解任され、勝久が社長に復帰した。しかし、これは単なる人事異動ではなかった。父と娘の対立が会社全体を二分する「お家騒動」へと発展し、役員・社員はどちらにつくかの踏み絵を迫られた。家具を売るべき人々が、社内政治に時間とエネルギーを費やす異常事態が始まった。

（出典：日経ビジネス「大塚家具 父娘対立の深層」2015年2月号、東洋経済オンライン）

2015年3月、大塚家具の株主総会は日本中の注目を集めた。父・勝久と娘・久美子が、それぞれ株主に委任状を求めて争う「プロキシファイト（委任状争奪戦）」が展開されたのだ。上場企業で親子が株主総会で激突するという異例の事態に、メディアは「お家騒動」として連日大々的に報道した。

勝久側は「創業者の経営哲学を守れ」と訴え、久美子側は「改革なくして未来はない」と主張した。両陣営は機関投資家や個人株主に対して精力的な委任状勧誘活動を展開。議決権行使助言会社のISSは久美子側を支持する推奨を出した。

プロキシファイトの最大の被害者は、大塚家具のブランドそのものだった。テレビのワイドショーでは「娘が父を追い出した」「家族の確執」と面白おかしく報じられ、「高級家具の名門」というイメージは「お家騒動の会社」に上書きされた。高級家具を買おうとする顧客にとって、ブランドの信頼性は購買決定の核心にある。その信頼が、社内の権力闘争によって公の場で毀損されたのだ。

さらに深刻だったのは、組織の分断だ。勝久派の幹部やベテラン販売員が次々と退社し、久美子のもとに残ったのは改革に賛同する若手が中心だった。しかし、大塚家具の会員制モデルを支えていたのは、まさにベテラン販売員の接客力と顧客との長年の信頼関係だった。人材の流出は、ビジネスモデルの基盤そのものを崩壊させた。

（出典：大塚家具 2015年3月株主総会決議結果、日本経済新聞、NHKニュース報道）

プロキシファイトに勝利した久美子は、掲げた改革を実行に移した。会員制を廃止し、誰でも自由に入れるショールームに転換。商品ラインナップを中価格帯にシフトし、「気軽に立ち寄れる大塚家具」を目指した。店舗レイアウトもカジュアルに一新し、従来の重厚な雰囲気を払拭しようとした。

しかし、この戦略は致命的な誤算を含んでいた。中価格帯の家具市場は、すでにニトリ（売上高約8,000億円）、IKEA、無印良品といった強力な競合がひしめく激戦区だった。これらの企業は圧倒的なスケールメリットによるコスト優位性を持ち、独自のサプライチェーンを構築していた。大塚家具が中価格帯に参入しても、価格では勝てず、品揃えでも勝てず、ブランド認知でも勝てなかった。

数字は残酷だった。2015年度の売上高は約580億円、2016年度は約463億円、2018年12月期には約374億円、そして2019年12月期には約278億円まで落ち込んだ。ピーク時の730億円から6割以上の減少だ。営業利益は2016年度から赤字が続き、2019年12月期には純損失約66億円を記録し、債務超過の危機に直面した。

久美子は起死回生を図り、中国の家具大手「ハイラインズ」との業務提携や、家電量販店「ヨドバシカメラ」とのコラボレーション出店なども試みた。しかし、いずれも根本的な解決策にはならなかった。問題は個別の施策ではなく、「大塚家具とは何者なのか」というブランドアイデンティティが完全に迷子になっていたことにあった。

（出典：大塚家具 有価証券報告書 2015年〜2019年度、帝国データバンク企業分析レポート）

赤字が続く中、大塚家具は資金繰りに窮した。2019年2月には中国の投資ファンド「ハイラインズ」から約38億円の第三者割当増資を受け入れたが、業績の回復には至らなかった。手元資金は急速に目減りし、2019年半ばには「年内に資金が枯渇する」との観測が流れた。

追い詰められた久美子が選んだのは、ヤマダ電機（現ヤマダHD）への支援要請だった。2019年12月、ヤマダ電機は大塚家具に対して第三者割当増資を引き受け、約43.7億円を出資。大塚家具はヤマダ電機の子会社となった。1969年の創業から50年、大塚家具は独立企業としての歴史に幕を下ろした。

2020年12月、大塚久美子は社長を退任した。後任にはヤマダHD出身の三嶋恒夫が就任。創業家は完全に経営から離れた。その後、大塚家具はヤマダHDに吸収合併され、2022年に法人としても消滅した。「大塚家具」の屋号はヤマダデンキの店舗内コーナーとして残るのみとなった。

創業者の勝久は、大塚家具を去った後、2015年に「匠大塚」を設立。かつての会員制・高級路線を踏襲する新たな家具店を埼玉県春日部市にオープンしたが、大塚家具のブランド力を持たない新会社の経営は厳しく、規模の拡大には至っていない。

（出典：ヤマダHD プレスリリース 2019年12月、大塚家具 臨時報告書、日本経済新聞）

大塚家具の失敗は、上場企業の話だから自分には関係ない――そう思う中小企業経営者もいるかもしれない。しかし、この事例に含まれる教訓は、むしろ中小企業の事業承継にこそ直結する普遍的なものだ。

（出典：中小企業白書2024年版「事業承継の課題と支援策」、中小企業庁「事業承継ガイドライン」）

大塚家具のような事態を防ぐために、国は事業承継を支援するさまざまな制度を用意している。中小企業経営者が活用できる主な補助金・支援制度を紹介する。

特に注目すべきは「事業承継・M&A補助金」だ。この補助金は、事業承継やM&Aをきっかけとした経営革新に対して支援を行う制度で、専門家活用枠ではM&A仲介手数料やデューデリジェンス費用も補助対象となる。事業承継を「やらなければならないコスト」ではなく、「経営を刷新する投資」として位置づけることで、前向きな承継が可能になる。

また、事業承継税制（特例措置）は、2026年3月末までに特例承継計画を提出し、2027年12月末までに贈与・相続を実行すれば、非上場株式の贈与税・相続税が実質的に免除される画期的な制度だ。大塚家具のように株式の帰属が争いの種になるケースを防ぐためにも、早期の株式移転計画が重要になる。

（出典：中小企業庁「事業承継・引継ぎ補助金」公募要領、国税庁「事業承継税制特例措置」パンフレット）